職業の選択
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スポーツインストラクター

別名:アウトドアインストラクター、運動指導者、エアロビクスダンスインストラクター、健康運動指導士、スポーツクラブ指導員、スポーツ個人教師、フィットネスクラブトレーナー、ヨガ指導員

健康志向から競技志向までの様々な目的を持った人に対して、運動・スポーツの実技を中心に指導を行う。

平均年収約442万円令和7年賃金構造基本統計調査
有効求人倍率1.01倍ハローワーク求人統計(令和7年度)
就業者数約12万人令和2年国勢調査
平均年齢38歳賃金構造基本統計調査
労働時間165時間/月賃金構造基本統計調査

数字は職業分類のまとまりごとの値で、この職業だけの値ではありません。

仕事の内容

近年、健康のためにスポーツをするという意識が一般化したことにより、スポーツは学生や競技者だけのものではなく、広く社会人や主婦、高齢者にも親しまれるようになっている。

民間だけでなく、公共のスポーツ施設も各地にあり、以前はボランティアがほとんどだったスポーツインストラクターも、近年では職業として成り立っている。スポーツインストラクターが活躍するスポーツ施設には、スポーツ種目を取り入れたスポーツクラブタイプと健康増進のための運動種目を取り入れたフィットネスクラブタイプがあるが、そのほとんどの施設が会員制をとっている(両タイプを取り入れた総合型施設も存在する)。

スポーツクラブタイプのインストラクターは、スポーツの技能・知識について、初心者からベテランまで、そのレベルに応じたスポーツの技術指導を主に行う。健康増進や体力向上のためのフィットネスクラブタイプのインストラクターは、生活習慣病予防、介護予防のための適度な運動を中心に栄養等の知識を含むライフスタイル全般について指導する場合もある。スポーツインストラクターを専門別に分類すると「テニスインストラクター」「スキーインストラクター」「ダイビングインストラクター」「スイミングインストラクター」「スタジオインストラクター」「マシンジムインストラクター」等となる。

働く場所・業界

フィットネスクラブなどのスポーツクラブ、公共のスポーツ施設

なるには

入社時に必要な資格
なし
仕事によって必要な資格
—
あると有利な資格
健康運動指導士/健康運動実践指導者
学歴(働いている人)
大卒(47%)/専門学校卒(31%)
なるまでの道すじを読む

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。入職者は体育系の大学や専門学校等の卒業者が多いが、施設のマネジメント能力を期待され、その他の学部から入職してくるケースもある。また、スポーツクラブタイプのインストラクターの場合、学生時代にスポーツを専門的に取組、技能的に優れた人が多い。

スポーツインストラクターは、専門的技術・知識を持っていると同時に、スポーツ・運動の指導技術や会員との信頼関係の構築、施設のマネジメント能力も必要となる。また、安全面も考慮しなければならず、救急法やスポーツ医学に関する知識も必要で、入社後の社内研修において、専門機関に依頼し、CPR(心肺蘇生法)等のライセンスを取得させるところもある。

入社後、施設の方針に応じた資格を取得するケースが多く、その対象としては公益財団法人健康・体力づくり事業財団が認定する「健康運動指導士」(17,809人)、「健康運動実践指導者」(17,211人)などがある(2025年時点*)。

*公益財団法人健康・体力づくり事業財団、健康運動指導士・健康運動実践指導者登録状況

向いている人・求められる力

ほかの仕事より高めに求められるスキル
指導/対人援助サービス/説明力/学習方法の選択・実践/他者の反応の理解
興味のタイプ
社会的/現実的
大事にされる価値観
専門性/自己成長/達成感
雇用形態
自営、フリーランス(53%)/正規の職員、従業員(33%)

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