産業用ロボット開発技術者
別名：工作機械設計技術者、産業用ロボット設計技術者、自動化機械開発技術者、半導体製造装置設計技術者
企業、研究機関などで産業用ロボットの研究開発をする。
数字は職業分類のまとまりごとの値で、この職業だけの値ではありません。
仕事の内容
産業用ロボットの研究開発を行う。産業用ロボットは工場などにおいて、組立、溶接、塗装、搬送等に幅広く導入されている。ロボットは大きく分けて、工場の生産工程で稼働している産業用ロボットと、人の活動を支援するサービスロボットがある。サービスロボットは手術の支援、掃除や巡回、介護での介助、店舗の受付やフロアサービスなどで使われている。ここでは産業用ロボットを解説するが、産業用ロボットとは「自動制御され、再プログラム可能で、多目的なマニピュレータであり、3軸以上でプログラム可能で、1か所に固定して又は移動機能をもって、産業自動化の用途に用いられるロボット。」（ISO、JIS）とされている。最近は柵を設けず人間と一緒に作業をする協働ロボットの開発が多くなっている。協働ロボットは基本的には万が一作業者と接触した場合、その接触を検知することにより、動作を停止するものであるが、そもそも協働ロボットが稼働する際には、設備環境面においてセンサーなどによりロボットが作業者と接触しないよう何重もの安全策がとられている。
産業用ロボットは顧客から要求に応える形で一から作り上げるものと、既存の製品の改良や一連のシリーズとして、コンセプトやデザインを引き継いで開発するものがある。一から作る場合は顧客の要求から基本設計を行い、詳細設計、試作、試験、そして量産に入り、顧客に納品する。この一からの開発は割合としては少なく、既存の産業ロボットの性能や機能を向上させる開発が多い。どちらの開発でも協力会社と共同で行うこともある。
産業用ロボットではソフトウェアの重要性が高まっており、センサーの情報から画像認識したり、高速で正確な動作もプログラミング（コーディング）で行われている。また、顧客に導入したロボットの機能向上を求められ、ソフトウェアの改良で対応することもある。
他の研究開発ではプロジェクトチームで行われることが多いが、産業用ロボットでは機械設計を行うメカの部門、電気・電子の部門、ソフトウェアの部門等に分かれ、それぞれの部門において、チームで性能や機能の向上に取り組んでいる。
これまでにない産業ロボットが実現し、今までできなかった生産が可能になることがやりがいであり、研究開発の面白さである。
＜就業希望者へのメッセージ＞
産業用ロボットの研究開発はものづくりの革新に直結しています。（開発部門部長）
ロボット開発には幅広い知識が必要で、様々な経験を通して、色々なスキルを伸ばしていけることが魅力です。（開発部門チーフ）
◇よく使う道具、機材、情報技術等
ROS（Robot Operating System、Linux上で動くオープンソースのミドルウェア）、プログラミング言語（C++、C＃、Java、Python他）、CAD、パソコン、各種計測装置、各種試験機、各種検査装置、作業着、ヘルメット、ゴーグル
働く場所・業界
民間企業の研究施設・研究開発部門、国や民間の研究機関
なるには
- 入社時に必要な資格
- なし
- 仕事によって必要な資格
- —
- あると有利な資格
- —
- 学歴（働いている人）
- 大卒（56%）／修士課程卒（修士と同等の専門職学位を含む）（31%）
なるまでの道すじを読む
産業用ロボットの研究開発には、幅広い工学の知識が求められる。大学・大学院、また高専で機械、電気・電子、制御等を学んだ者が多い。近年はAI（人工知能）を含め情報処理を学んだ者も求められている。
入職後、発注者の要求に応え、関係者から信頼されるような研究開発が行えるまでには、早くても3～4年程度、平均的には５～６年の期間がかかるとされる。
産業用ロボットは高速、高精度で作動し、信頼性、安全性が重要であり、性能向上に向けた地道な研究開発の姿勢が求められる。研究開発はチームで行うためチームワークも求められる。顧客や共同開発を行う会社から信頼されることも重要である。また、海外顧客とのやりとり、関係者との情報交換や情報収集のため英語などの語学力も必要となる。
産業ロボットの開発技術者は社内で昇進し、チームリーダー、課長等となっていくことが一般的である。独立して起業する等は少ない。
向いている人・求められる力
- ほかの仕事より高めに求められるスキル
- —
- 興味のタイプ
- —
- 大事にされる価値観
- —
- 雇用形態
- 正規の職員、従業員（82%）／派遣社員（13%）
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- 関連団体
- 一般社団法人 日本ロボット工業会（団体の決まりにより、リンクは張っていません）
- 一般社団法人日本ロボット学会
- 一般社団法人 日本機械学会
- 国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）
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