職業の選択
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カラーコーディネーター

様々な用途や目的に合わせて、商品、空間・環境などに関して色彩や配色を検討し、決定する。

平均年収約540万円令和7年賃金構造基本統計調査
有効求人倍率0.42倍ハローワーク求人統計(令和7年度)
就業者数約20万人令和2年国勢調査
平均年齢39歳賃金構造基本統計調査
労働時間164時間/月賃金構造基本統計調査

数字は職業分類のまとまりごとの値で、この職業だけの値ではありません。

仕事の内容

様々な用途や目的に合わせて、商品、空間・環境などに関して色彩や配色を検討し決めていく。これを色彩設計といい、仕事は対象によって異なる。

ファッションなどの服飾品、インテリア用品、乗用車、家電製品などの商品の色彩設計を行う場合は、商品企画の一環として、商品のコンセプトにふさわしい色彩を設定する。開発する商品の色彩設計を提案するため、人々が好む色や素材など消費者の調査や研究、流行色やデザインなどのトレンド情報を集め、まず、カラーコンセプトを策定する。そのカラーコンセプトに基づいて、色彩の専門知識をもとに実際の商品の色彩を決めていく。

住宅や建物の内装・外装、店舗のディスプレー、街の景観などの環境や空間の色彩設計の場合は、発注者のニーズ、その空間の性格や使用目的に合わせて、色彩を選定していく。

また、最近では商品や環境ではなく、個人を対象として、その人にふさわしい服装や化粧の色、いわゆる「パーソナルカラー」をアドバイスする仕事もある。この場合も、対象となる人が置かれている状況を十分に把握し、その人にふさわしい色彩を選定する。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等

パソコン、カラーチャート(配色カード)

働く場所・業界

企業の商品企画部門やデザイン部門、カラーコンサルティング会社、塗料・インクなど色材関連の会社

なるには

入社時に必要な資格
なし
仕事によって必要な資格
—
あると有利な資格
カラーコーディネーター(1~2級)/色彩検定
学歴(働いている人)
—
なるまでの道すじを読む

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、ファッションメーカーに勤務する場合には、大学、短大、専門学校で服飾、ファッションについて学んでおくと有利となる。工業製品関係のメーカーの場合は、デザイナーが兼務するケースが多いため、美術系の大学、短大やデザインの専門学校出身者が多い。

色彩の専門知識は、短大、大学、専門学校の服飾や美術の授業のカリキュラムの中に組み込まれているのが一般的で、最近は専門学校の中にカラーコーディネートのための色彩知識を専門的に教えるクラスを設けているところもある。

関連資格として、「カラーコーディネーター検定試験」、「色彩検定」があり、資格を取得していると仕事に就く上で有利となる。

色彩についての鋭い感覚や優れたデザイン感覚が要求される。商品の色彩設計を担当する場合には、色彩知識の他に、手がける商品についての専門知識、マーケティングについての知識も必要となる。日頃から消費者が生活している社会環境や消費者のライフスタイル、流行など、商品を提供する対象としての消費者をよく観察しておくことが必要である。

向いている人・求められる力

ほかの仕事より高めに求められるスキル
—
興味のタイプ
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大事にされる価値観
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雇用形態
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