職業の選択
← 一覧へもどる

報道カメラマン

新聞や雑誌、インターネットなどの媒体に掲載するため、事件や事故、災害などの現場で写真を撮影する。

平均年収約492万円令和7年賃金構造基本統計調査
有効求人倍率0.37倍ハローワーク求人統計(令和7年度)
就業者数約6.9万人令和2年国勢調査
平均年齢40歳賃金構造基本統計調査
労働時間159時間/月賃金構造基本統計調査

数字は職業分類のまとまりごとの値で、この職業だけの値ではありません。

仕事の内容

撮影場所は事件・事故・災害の現場、スポーツやイベントなど幅広く、環境問題、日常生活にかかわる出来事、政治や経済などの分野も撮影のテーマとなる。撮影の対象によっては、海外で撮影する場合もあり、紛争地域などで仕事をすることもある。

具体的な仕事としては、事件発生の知らせ等を受けて現場に駆けつけ、状況を把握する。撮影にあたっては、人物、建物、風景など被写体を決定し、使用するレンズや露出などカメラの設定を選択し、調整する。アングルを変えたり、決定的な瞬間を捉えたりして、写真を撮影する。その場で撮影データを所属先や依頼主に送信する場合もある。また、スポーツやイベントの場合は撮影のための下調べや背景の調査をすることもある。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等

カメラ、レンズ、ストロボ、撮影機材、画像等編集ソフト(Photoshop、GIMP等)、パソコン

働く場所・業界

新聞社、通信社、写真家の個人事務所など。フリーランスで働く場合もある

なるには

入社時に必要な資格
なし
仕事によって必要な資格
—
あると有利な資格
—
学歴(働いている人)
大卒(78%)/専門学校卒(35%)
なるまでの道すじを読む

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大学や専門学校等で写真について学んでいる場合が多い。

芸術系の大学では、撮影技術だけではなく、写真に関する歴史、光学やデジタル処理の知識、美術や色彩など表現の技術、ジャーナリズムや新聞に関する専門的な知識を習得する。写真の専門学校では、撮影技術中心の指導を現場で経験を積んだ写真家等が務める講師から受ける。

卒業後、新聞社や通信社に入社するか、写真家や撮影スタジオのアシスタントとして経験を積んで、一人前になる。

現在、撮影機材はデジタル一眼レフが主流になっている。そのため、撮影後の写真をパソコンなどを用いてデジタル加工処理する技術も必要となる。新聞社等に勤務する写真家の場合はカメラなどの撮影機材は勤務先の備品を使用することが多いが、フリーランスの場合は、撮影機材や各種レンズ、ストロボ等の照明装置などは自分で用意しなければならない。

時事問題に対する関心と専門分野に関する洞察力、情熱、好奇心、一定の体力が必要である。写真を撮るだけではなく、記事として掲載される原稿を書くこともある。海外での取材では、取材相手のアレンジや撮影許可などの交渉のため、外国語が必要になることも多い。

向いている人・求められる力

ほかの仕事より高めに求められるスキル
道具、機器、設備の選択/交渉/傾聴力/複雑な問題解決/説得
興味のタイプ
社会的/芸術的
大事にされる価値観
—
雇用形態
—

会社や求人を探す

業界の会社を探す
求人を探す
ハローワークインターネットサービスで探す フリーワードに「報道カメラマン」、または職種で「写真家、映像撮影者」を選ぶと見つけやすくなります。
関連団体

公的機関や業界団体が公開している一覧・検索への入口です。特定の会社をすすめるものではありません。

関連する仕事

求められるスキルや知識が近い仕事です。

本で調べる

「報道カメラマン」に関する本を探せます。

広告リンクです(このサイトの収益について)。