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パイロット

別名:機長、航空機副操縦士、ヘリコプター操縦士

乗客や貨物を運ぶ国内・国際路線の航空機を操縦したり、写真撮影、遊覧飛行、航空測量などを行う小型飛行機やヘリコプターを操縦する。

平均年収約1,632万円令和7年賃金構造基本統計調査
有効求人倍率—ハローワーク求人統計(令和7年度)
就業者数約7,000人令和2年国勢調査
平均年齢40歳賃金構造基本統計調査
労働時間151時間/月賃金構造基本統計調査

数字は職業分類のまとまりごとの値で、この職業だけの値ではありません。

仕事の内容

ここでは旅客機のパイロットについて記述する。

旅客機は、機長と副操縦士が協力して操縦を行う。機長は、飛行についての全責任を負い、他の乗務員の指揮監督も行う。機長を含むパイロットは、航空機の操縦のほか、地上の航空管制官との通信、飛行計器類の監視などを行う。副操縦士は、機長に不測の事態が生じた場合、直ちにその職務を引き継ぐ。

出発前に気象データなどを考慮にいれて、ディスパッチャー(運航管理者)とともに安全で経済的な飛行プランを立案し、飛行高度・飛行速度や燃料の量などを決定する。エンジンや操縦装置・計器の点検を行った後、離陸する。飛行中は飛行プランを守って運航し、地上の管制機関と交信したり、通信モニターや計器の監視をするなど、常に安全運航に気を配る。また、病人やハイジャックなどの不測の事態にも冷静に対処する。着陸後は、所定の飛行日誌を記入し、到着地の整備担当者に航空機の状態を報告する。また後続の便のためにディスパッチャーへ航路の気象状態を伝達する。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等

航空機(旅客機)、飛行計器類、操縦装置

働く場所・業界

航空会社に所属し、国内・国際路線の旅客機のコックピットで乗務

なるには

入社時に必要な資格
事業用操縦士と計器飛行証明、または准定期運送用操縦士※国土交通大臣の航空従事者技能証明
仕事によって必要な資格
定期運送用操縦士※機長として旅客機を運航する場合
あると有利な資格
事業用操縦士(飛行機)/自家用操縦士(飛行機)
学歴(働いている人)
大卒(86%)/高卒(16%)
なるまでの道すじを読む

旅客機を運航するには定期運送用操縦士の資格が必要となる。通常、自家用操縦士の資格取得後、事業用操縦士、定期運送用操縦士の順に資格を取得していく。旅客機のパイロットとして働くには、国土交通大臣による航空従事者技能証明を受けなければならない。

資格取得のためには、航空会社に入社して養成訓練を受ける方法と航空大学校に入学する方法がある。航空会社では筆記試験や面接、パイロットとしての適性検査を経て採用される。航空大学校の入学試験には学力検査、身体検査、心理検査、口述試験、操縦適性検査等がある。この他、一部の大学でも航空操縦学科が設けられている。一定期間海外に留学し、操縦免許を取得し、日本の操縦免許に書き換えるコースを受ける場合もある。

航空会社に入社後しばらくは地上勤務などに就き、航空会社社員としての経験を積む。所定の訓練を受けて、20代後半から副操縦士として飛行経験を積み、30代後半から40代前半にかけて機長に昇格するのが一般的である。

パイロットはどんな事態にも落ち着いて対応できるよう、情緒の安定と冷静な判断力が必要となる。管制機関との交信は英語で行われるため、英語力も必要になる。

向いている人・求められる力

ほかの仕事より高めに求められるスキル
操作と制御/計器監視/外国語で話す/故障等の原因特定/外国語を読む
興味のタイプ
現実的/社会的
大事にされる価値観
達成感/専門性/奉仕・社会貢献
雇用形態
正規の職員、従業員(84%)/契約社員、期間従業員(12%)

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