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葬祭ディレクター

別名:葬儀セレモニー準備人、葬祭飾付人

葬儀の企画から会場設営、儀式の運営・司会・進行などを行う。

平均年収約403万円令和7年賃金構造基本統計調査
有効求人倍率5.82倍ハローワーク求人統計(令和7年度)
就業者数約4.9万人令和2年国勢調査
平均年齢43歳賃金構造基本統計調査
労働時間163時間/月賃金構造基本統計調査

数字は職業分類のまとまりごとの値で、この職業だけの値ではありません。

仕事の内容

葬儀は死者を悼(いた)み、その一生をしめくくる大事な儀式である。遺族にとって意味のある、心に残る葬儀を実現するため、遺族を支え、行事全般を円滑に進める役割を果たしているのが葬祭ディレクターである。

具体的な仕事としては、まず、病院などから遺体を自宅又は葬儀会場に搬送し、遺体を棺に収めて通夜の準備をする。次に喪主・遺族の希望を聞いて、葬儀の日時、場所、規模、宗派、予算などの打ち合わせを行い、企画書と見積書を作成する。

企画書と見積書に基づいて、会場の手配や設営、必要資材の調達、僧侶や神父など宗教家との打ち合わせ、霊柩車やハイヤーなどの手配、火葬場の手配のほか、会葬礼状や遺影写真、生花の手配をはじめとする様々な手配、会葬者数の予測、式次第の決定、役割分担や席順の決定などを行う。また、通夜・葬儀式・告別式・精進落としの行事全般がスムーズに行われるよう運営・進行を行う。

さらに葬儀終了後の四十九日法要、香典返しの手配を行い、このほか仏壇や墓地の相談、保険、相続の相談や手続の代行なども行う場合もある。

葬儀行事は突発的に生じ、かつ一般的には通夜から精進落としまでの一連の行事が2~3日間程度の短期間で行われるため、葬儀の企画・運営・進行は段取りよくスムーズに行うことが求められる。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等

普通自動車(普通免許(第一種、第二種)で運転可能なもの)

働く場所・業界

葬儀社。人口の多い中・大都市部とその周辺地域に集中している

なるには

入社時に必要な資格
なし
仕事によって必要な資格
—
あると有利な資格
葬祭ディレクター1級/葬祭ディレクター2級
学歴(働いている人)
高卒(31%)/大卒(29%)
なるまでの道すじを読む

葬祭スタッフとして働くには、特に学歴や資格は必要とされないが、厚生労働省認定の「葬祭ディレクター技能審査」に合格しなければ、葬祭ディレクターの名称は使用できない。

大手葬儀社では定期採用も行われているが、中途採用が中心で、ハローワークや求人広告を通じて募集されることが多い。

葬祭ディレクターを養成する機関や専門の学校はあるが、一般的には葬儀社の従業員として実務経験を積み、社内研修や先輩・上司などの指導を得て技術・知識・能力を高め、葬儀全般を統括する葬祭ディレクターを目指すことになる。

通常、葬儀全般を管理・統括する技術・知識・能力などを修得するまでに2~3年、社葬・団体葬などの大規模葬儀の企画・運営・管理のできる能力を修得するためには、さらに数年を要するといわれている。

葬儀は悲しみの中で厳粛に執り行われるため、葬祭業務に携わる者の言動がその葬儀の成否に大きな影響を与える。したがって職務を遂行する上で、落ち着き、忍耐、誠実、清潔感、信頼性などが重要である。予想外の出来事にも素早く判断を下し、スタッフに的確な指示を出せることも必要である。また、宗派の違いにより変化する葬儀の段取りなど多くの知識、経験も必要となってくる。立ち作業が多く、長時間の式にも対応するため一定の体力が求められる。

向いている人・求められる力

ほかの仕事より高めに求められるスキル
対人援助サービス/傾聴力/人材管理/時間管理/他者との調整
興味のタイプ
社会的/慣習的
大事にされる価値観
達成感/自己成長/専門性
雇用形態
正規の職員、従業員(53%)/パートタイマー(16%)

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