建築設計技術者

別名：管工事設計技術者、給排水衛生工事設計技術者、建築構造設計技術者、建築設計士、建築設備設計技術者

住宅・学校・オフィスビル・工場・ホテルなどの建築物について調査・設計を行う。

平均年収約679万円令和7年賃金構造基本統計調査

有効求人倍率2.83倍ハローワーク求人統計（令和7年度）

就業者数約24万人令和2年国勢調査

平均年齢43歳賃金構造基本統計調査

労働時間166時間/月賃金構造基本統計調査

数字は職業分類のまとまりごとの値で、この職業だけの値ではありません。

仕事の内容

まず、顧客がどのような建物を建てたいのか、建築物の用途、規模、デザイン、構造、設備、予算、工期、立地条件、法的条件などについて詳しく調査し、打ち合わせを行う。

次に、顧客の要求を十分に採り入れながら、建物の用途や規模に応じて構造や材料、設備を決め、意匠設計図、構造設計図、設備設計図等の設計図を作成する。その際、環境へ配慮することも求められる。

大手・準大手のゼネコンや設計事務所では、BIMの導入により、3次元の図面情報をはじめ設計から施工、メンテナンスに至るまでの情報を一括管理が可能となり、ほとんどのワークフローで業務効率化が進んでいる。

一般的に建築物の建設は建築基準法等の法的規制を受けるため、関連する法手続を行う。工事中は、設計図どおり施工されているかどうかについて工事監理の業務を行う。

最近では、個々の建築物だけでなく、都市計画や地域計画の段階から建築設計技術者が参加することも多くなっている。

建築工事の分野が多様化し、分業化が進んでいるため、建築設計技術者は調査・設計の仕事を行い、現場での監督・指揮は建築施工管理技術者が行うのが一般的である。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等

設計用ソフト（CADのソフトウェア等）、パソコン

建築士事務所、建設会社、ハウスメーカー、国土交通省、地方公共団体、民間企業の建築・施設管理部門など

なるまでの道すじを読む

高校や専門学校、大学の建築系学科で、構造力学、建築材料、関係法令といった専門知識や技術を学んでから入職するのが一般的である。

専門技術を習得し仕事を十分にこなせるようになるにはかなりの経験を必要とする。就職後に「建築士（１級・２級・木造）」の資格を取得しないと自らの責任で一定規模以上の建築物を設計することができない。

建築設計技術者として経験を積み、「建築士（１級・２級・木造）」、「技術士」（建設部門）、「建築施工管理技士」などの関連資格を取得して、設計コンサルタント業等として独立・開業する道もある。

建築工事の設計・計画の業務ではCADの導入などコンピュータ化が進んでいるので、コンピュータについての知識も求められる。また、デッサンの能力や美的感覚も必要である。

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