職業の選択
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ITコンサルタント

別名:ERPパッケージコンサルタント、システムアナリスト、システムコンサルタント、情報セキュリティコンサルタント

顧客のIT戦略に関して、コンサルティングを行い、提案、助言する。

平均年収約889万円令和7年賃金構造基本統計調査
有効求人倍率0.88倍ハローワーク求人統計(令和7年度)
就業者数約66万人令和2年国勢調査
平均年齢38歳賃金構造基本統計調査
労働時間173時間/月賃金構造基本統計調査

数字は職業分類のまとまりごとの値で、この職業だけの値ではありません。

仕事の内容

顧客のIT・デジタル投資において、大局的な観点から、経営戦略の策定(目標やビジョンの策定)に関してコンサルティングを行ったり、具体的に、顧客の情報化に関して、課題の整理や分析、またその解決法を検討する。なお、特にDX(デジタル・トランスフォーメーション)に係わる仕事をする人はDXコンサルタントと呼ばれる。

経営戦略におけるITコンサルティングは経営コンサルタントの仕事に近く、その重要性は昨今ますます高まっている。具体的な課題の整理や分析はシステムエンジニアの仕事に近く、デジタル技術を活用し、ハードウェア、ソフトウェア、ネットワークによって構成されるシステム全体の設計や開発の検討を行う。この際、システム構築事業者からは独立した客観的な立場から、開発するシステムについて検討する。経営戦略のコンサルティングから具体的な開発のコンサルティングまで、仕事は幅広いが、どちらかに特化して仕事をする場合もあり、規模の小さな案件ではこの両者を行う場合もある。

IT導入のコンサルティングでは、顧客、市場、業界に関する情報を収集し、顧客の経営計画、ビジョン、ミッション、課題等を整理する。経営戦略に関して、顧客と意見交換したり、経営トップの考え方を把握する。このように収集、整理した情報から、経営の視点で課題を抽出し、IT導入によって課題をどのように解決するか戦略を考える。なお、近年ではノーコード、ローコード開発の出現によってIT導入・活用にかかるコストが減じているなど、IT導入のあり方が大きく変化している。ITコンサルタントには時代に対応した新たな役割が求められているといえる。

システム構築のコンサルティングでは、顧客のビジネスやITに関する課題を分析したうえで、データドリブンな経営に向けたデータ活用の仕組み化など、情報システム構築によるソリューション(解決策)を検討する。情報機器、ソフトウェア、データベース、ネットワーク、クラウドサービス、またセキュリティなどを総合的に考え、構築するシステム全体の構造や方針に関して提案する。構築するシステムが満たすべき基準を明らかにしたり、技術的なリスクについて事前に評価したりもする。

大規模な案件では、様々な技術者や色々な会社と共同で戦略やシステムを検討する。主に自社で仕事をするが、顧客先でプレゼンや会議があることもある。

<就業者へのメッセージ>

現代においてITは社会のインフラとなっています。それに深く関わって、社会全体が快適に、幸せになるようにする最高の職業だと思います。ぜひそういった仕事に関わってみませんか。(代表取締役 60代)

◇ よく使う道具、機材、情報技術等

文書作成ソフト(Word、一太郎等)、表計算ソフト(Excel、Googleスプレッドシート等)、プレゼン資料作成ソフト(PowerPoint、Keynote等)、パソコン、生成AIシステム(ChatGPT等)

働く場所・業界

シンクタンク、経営コンサルティング会社、システム開発会社など。職場は都市部に多い

なるには

入社時に必要な資格
なし
仕事によって必要な資格
—
あると有利な資格
—
学歴(働いている人)
大卒(75%)/修士課程卒(修士と同等の専門職学位を含む)(34%)
なるまでの道すじを読む

この仕事に就くためには、情報系や経営系の大学・大学院を卒業し、ユーザー企業、コンサルティング企業、IT企業等で実務経験を積むのが一般的である。多くの場合、ITシステムの構築や運用を長く経験した者か、様々な経営コンサルティングに携わりITの専門能力も高い者が就業する。一方、デジタル技術やツールが一般的になった昨今では、個別の現場経験を活かしてITコンサルタントやDXコンサルタントになるなど、就業ルートがますます多様になってきている。

顧客のIT・DX戦略のコンサルティングを行ったり、デジタル化を促進したりしながら、実際に顧客にシステムを導入するまでの一連の作業の経験を重ね、スキルを高めていく。また、経営もデジタル技術も、必要となる知識やスキルは非常に幅広いため、業種や対象とするシステムについて得意分野を持つことが多い。

ITコンサルタントは、顧客、市場、業界、また、関連法規をよく理解し、デジタル技術を活用した経営戦略を考えられることが必要である。また、ソフトウェア、ハードウェア、ネットワーク、クラウドサービスに関する知識や経験も重要である。

ビジネスや社会の変化を的確に把握しておく必要があり、特にデジタル技術は技術革新が急速であるため、常に新たな技術や製品について情報収集することも大切である。加えて、今使える物の中から最適なツールを選択できる能力も重要であり、顧客にとって最善の方策を客観的に検討することが求められる。

向いている人・求められる力

ほかの仕事より高めに求められるスキル
要件分析(仕様作成)/企業・組織の活動の評価/合理的な意思決定/カスタマイズと開発/時間管理
興味のタイプ
企業的/研究的
大事にされる価値観
自己成長/専門性/自律性
雇用形態
正規の職員、従業員(75%)/自営、フリーランス(20%)

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